2014年4月14日月曜日

米海軍:革新的技術を次々と実用化。

http://surouninja.blogspot.com/2014/04/us-navy-to-put-innovative-technologies-to-practical-use.html
米海軍がここのところ、革新的な新兵器を次々と開発しているようである。

米海軍、新兵器の開発続々 ペルシャ湾でレーザー砲実験も

CNN.co.jp 4月13日(日)17時32分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140413-35046496-cnn-int

(CNN) 米海軍は13日までに、中東ペルシャ湾で今年の夏、輸送揚陸艦ポンスに搭載した「レーザー兵器」の発射実験を計画していることを明らかにした。
海軍の兵器開発研究部門の責任者によると、レーザー兵器の1回の発射に必要な費用は約1ドル(約102円)相当。必要とするエネルギーの確保にも問題がないと指摘。脅威を与える安価なつくりの兵器などを高価な弾薬を使って破壊する無駄が省けるとも述べた。
海軍はまた、開発中の電磁加速砲レールガン)の洋上実験を16年に実施することも明らかにした。非戦闘用の艦船上で実施予定。将来的にこの兵器が装備される戦闘用艦船の種類は決まっていない。
海軍の装備品開発担当部局はさらに、海水から二酸化炭素や水素を抽出しガソリン状の液体に変化させる装置の概念実証研究も発表した。海水から二酸化炭素を取り出し、水素ガスを生成させる電解質カチオンを使った革新的な変換モジュールを使うと説明。水素ガスは金属触媒を通じて炭化水素に液体化させると述べた。
米海軍は既に、敵のレーダー網に探知されないステルス機能を持つ最新型駆逐艦ズムウォルト」の建造に踏み切っており、東部メーン州の造船所で昨年進水式を終えた。今月12日に命名式が行われる予定。年内に装備品が取り付けられた後、海軍に引き渡される見通し。

レーザー兵器やレールガンの実用化には、洋上でも大規模電源が確保できることが非常に重要である。海水から水素を取り出す「海水燃料」技術は、最新型駆逐艦「ズムウォルト」のガスタービンの動力としても利用でき、そこで発電された電力はレールガンにも利用可能である。水素をそのまま燃料電池に蓄積(蓄電)して利用することも可能なのかも知れない。

レールガンの実用化は、大型ガスタービンエンジンと海水燃料技術の上で成立したと言っても過言ではあるまい。

レールガン - Wikipedia

兵器としての実用化

アメリカ海軍はズムウォルト級ミサイル駆逐艦で採用が決定したAGS (Advanced Gun System) と呼ばれるロケットアシスト砲の次の段階として、レールガンの技術開発に着手していることが2007年の米ネイビーリーグ(技術展示会)で発表された[3]。米国海軍研究局 (Office of Naval Research, ONR) でもこの事実は確認された[4] 。

ズムウォルト級駆逐艦の特色として統合電力システム (IPS) を採用しており、大型ガスタービンエンジンで電力を発電、これを船の電気系統はなおのこと推進器などの動力として使う計画であるが、これを更に進めてレールガンにもこの電力を供給し発射しようという計画である。同艦では2基のガスタービン発電機により、最大80メガワットの電力を発生させる。この電力は全速航行時には70MWまでもが推進に使われるが、常時最大戦速を出す訳ではないので、速度を落としている際に余る電力が利用されると考えられており、15~30MW程度をレールガン発射に回せれば、毎分6 - 12発の連続射撃が可能だという。
レールガン開発の歴史は、レールガン本体の改良よりも、むしろ電源開発の歴史と述べた方が適切とされており、SDI計画においても、ホモポール発電機の小型化が最重要課題とされていた。

今なお世界で圧倒的な海軍力を持つ米海軍は、今後も世界中でそのプレゼンスを維持するだろう。

今後(2016年までに)は朝鮮半島から在韓米軍(米陸軍)が撤収することになっているが、アジア太平洋地域は米海軍だけ居れば十分にバランスは保てるだろう。大陸の内陸部の都市部は不安定化する可能性もあるが、少なくとも同盟国にとって重要なシーレーンと沿海の都市は、米海軍だけで確実に守ることができよう。

参考:
2014年4月11日金曜日
北朝鮮:拉致問題解決と半島統一。

近い将来、中国軍の暴走と中国人民の暴動で中共政権が崩壊することも十分に考えられるが、それでも沿海地域は米海軍の関与により、すぐに安定化することが予想される。その後は、上海や香港が中共政権から独立し、将来的にはTPPに参加することも考えられよう。

とはいえ、米議会がねじれている状態では(少なくとも今年11月の米中間選挙までは)、中国軍暴走の初動に日本も巻き込まれる虞はあるわけで、その事態に備えて日本も独自の防衛力を強化しておく必要はあろう。