2014年5月11日日曜日

韓流ブームの終焉は韓国の終焉を表す。

http://surouninja.blogspot.com/2014/05/The-end-of-Korean-boom-that-has-been-forged-by-Korea-govt.html
韓国が国を挙げて捏造してきた韓流ブームにも遂に終焉の兆候が見えてきたようである。

韓流の断末魔…大手ショップ倒産・韓流テーマパーク建設中止・少女時代のチケットが510円

2014年05月10日14時00分
http://news.livedoor.com/article/detail/8818286/

 一時は日本の芸能界を席捲していた「韓流」の断末魔が聞こえてきた。

 先日「韓流の聖地」といわれる東京・新大久保などに店を構える韓流ショップ「韓流百貨店」が経営破綻したことが判明し、大きなニュースになっている。05年に新大久保店をオープンし、韓流ブームを追い風に横浜中華街新宿など相次いで出店。同業態では最大規模で韓流ショップを象徴する存在だったが、ブームの衰退や韓国の政治的な反日姿勢の影響で客足が遠のき、資金繰りが急速に悪化。4月21日に東京地裁に民事再生法の適用を申請し、30日に開始決定を受けていた。負債総額は3億4218万円。“韓流倒産”の第一号となった。
 韓流ブームの終焉を感じさせる出来事はこれだけではない。今月7日、大阪市に“韓流テーマパーク”の建設を予定していた大手パチンコチェーン「マルハン」が、計画の見直しを進めていることが判明。

マルハン - Wikipedia

社名の由来

会長・韓昌祐が日本を表す日の丸“丸(マル)”を恨む“恨(ハン)”という意味で「マルハン」という社名にした。引用の記事は俗説である。


引用:http://livedoor.blogimg.jp/booq/imgs/5/3/53a93a39.jpg

ネットとオールドメディアで韓流(とセットで反日プロパガンダ)を世界中に垂れ流して来た韓国だが、その資金源は日本から出ているという、現状の笑えない状況も、そろそろ終わるのかも知れない。

これまでパチンコや韓流などの在日韓国人系マネーが日本の政界工作に使われてきたことは、パチンコチェーンストア協会に多くの政治家がアドバイザーとして名を連ねていることからも分かることである。

だがそのような工作活動も、昨年12月(2013年12月6日)に成立した特定秘密保護法によって困難になることが容易に予想される。韓国政府が更に反日政策を加速させ、在日韓国人も日本での商売を畳み始めた理由もおそらくそこにあるのだろう。特定秘密保護法は今のところは未施行だが、公布日(2014年12月13日)から1年以内に施行されることになっている。

参考:
2014年4月11日金曜日
「内閣人事局」新設で反日官僚を排除できるか。
2014年3月19日水曜日
反日:駐日ガーナ大使が違法賭博に場所貸し。
2014年2月3日月曜日
北九州沖で不審死した内閣府職員と特定秘密保護法案。

捏造された憎悪を利用して中共と共闘する韓国。先進国への資金韓流の流れの中で、中共と一体化して負の感情を垂れ流す韓国なんぞをわざわざ救済しようと考える、奇特な先進国など今は何処にもないだろう。また、反日の親玉、ゴールドマン・サックスでさえも今は韓国を助ける余裕など無いだろう。

参考:
2014年5月7日水曜日
ロシアに忠誠を誓うゴールドマン・サックス。

世銀ならまだ可能性は在るかもしれないが、IMFが今のままの韓国経済を救済することも考え難い。もし救済するとしても、それは、“韓国に溜まった膿を完全に出し切る”という条件付きだろう。つまり、韓国と中共との関係が完全に精算されてからになる、ということである。

韓国発の新興国経済崩壊への焦りからか、新興国側(韓国を含む)は目下、IMF改革という名の“乗っ取り行為”に精を出している。

参考:
2014年4月16日水曜日
IMF改革案:IMF乗っ取りを謀るグローバリスト。

だが、そのような抵抗も“先進国への資金還流”という世界的潮流の前には無力に終わるだろう。

韓国経済危機の煙は既に立ち上り始めている。

参考:
米財務省、韓国の為替闇介入を批判 IMF調査報告書の公表まで拒む (1/3ページ)

2014.05.07
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140507/frn1405071810010-n1.htm

 米財務省が韓国にブチ切れた。為替介入によって自国の輸出に有利な「ウォン安」を誘導しながら、その事実を公表していないとして韓国当局を名指しで批判、経常黒字や外貨準備高増加のカラクリも明らかにした。返す刀で国際通貨基金(IMF)が作成した報告書の公表を韓国が拒んでいたことまで暴露し、その隠蔽体質を追及している。米国の圧力を受けて公表されたIMFの報告書でも、韓国経済の問題点が浮き彫りになっている。