2014年6月3日火曜日

アカの戦後教育による日本の後遺症。

http://surouninja.blogspot.com/2014/06/Postwar-education-program-by-communists-to-continue-undermining-the-youth-of-Japan.html
「将来に希望がある」と答えた日本の若者の割合は、日本・米国・英国・フランス・ドイツ・スウェーデン・韓国の7カ国中で最低だったようである。その割合を見ると、他の6カ国が82.4%〜91.1%だったのに対し、日本はたったの61.6%に留まったとのことである。

「将来に希望」日本最低=7カ国の若者比較―内閣府調査

時事通信 6月3日(火)8時46分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140603-00000021-jij-pol

 政府は3日午前の閣議で、2014年版「子ども・若者白書」を決定した。白書は特集として、世界7カ国の若者の意識調査を実施。「自分の将来に明るい希望を持っているか」と尋ねたところ、「希望がある」「どちらかと言えば希望がある」と答えた人が日本は61.6%にとどまり7カ国中最低で、他の6カ国(82.4~91.1%)を大幅に下回った。
 調査は2013年11~12月に日米韓と、英国、ドイツ、フランス、スウェーデンの計7カ国で実施。各国で13~29歳の男女約1000人を対象にインターネットで行った。

また、日本は若者自殺率も悪化の一途を辿っており、20代男性で見ると死因の5割が“自殺”という絶望的な統計結果が出ている。

自殺者数4年連続減=2万7000人、若年層は深刻

時事通信社 2014年6月3日(火)8時47分配信
http://news.nicovideo.jp/watch/nw1093132
 政府は3日の閣議で、2014年度版の自殺対策白書を決定した。それによると、13年の自殺者数は、前年比575人減の2万7283人となり、2年連続で3万人未満となった。自殺者数の減少は4年連続。ただ、若者の自殺率は諸外国との比較でも高水準で推移しており、白書は若年層を対象とした対策の必要性を訴えている。
 一方、若年層の自殺率は改善せず、15―39歳については、統計を開始した07年以来、7年連続で自殺が死因の一位を占めた。特に20代男性は、死因全体の5割以上が自殺だった。

日本がこのような状況に陥っているのは“長期不況”が原因であることは言うまでもないが、そんな“長期不況”の芽は、戦後の自虐史観反日教育という“自滅の種”が1990年1月のバブル崩壊によって芽吹いたものであると見ている。

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム - Wikipedia

ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム(War Guilt Information Program、略称WGIP、ウォー・ギルト・プログラムあるいはウォー・ギルト・インフォメーションとも)とは、太平洋戦争(大東亜戦争)終結後、連合国軍最高司令官総司令部(GHQ/SCAP、以下GHQと略記)による日本占領管理政策の一環として行われたとされる、戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画。

半世紀以上に渡る反日教育で、日本の若者たちの“心”の足腰は衰弱し、そのことが日本の経済成長の弱点となってきたと考える。そして、一旦経済の崩壊が始まってしまえば、その影響を真っ先に受けてしまうのが金銭的リソースの乏しい若者であり、不景気に歯止めが掛からなくなるのである。

貧すれば鈍するではないが、そのような過程を経た彼らは、自由主義経済(アングロサクソン型自由主義経済)を憎むようになり、知らず知らずのうちに共産主義者のシンパになる傾向にある。リーマン・ショック後の世界的大不況下の米国でオバマ“親中共・親露”米民主党政権が誕生したこともまた、それを象徴する出来事と謂えよう。

参考:
2014年2月13日木曜日
同盟国との関係を壊すオバマ政権。

ちなみに、下の参考でも紹介した「小心者的幸福論」は、若者が反日勢力の手先にされる過程を知る上でとても参考になる資料である。ただ、自滅イデオロギーに嵌ってしまった著者自身は、どうやらそのことに気付いてはいないようだが。

参考:
2014年1月19日日曜日
反米思想の生産プロセス。

これらを踏まえると、これから日本の景気を良くして行く上で最初に手を付けねばならないのは、やはり“教育改革”なのかも知れない。安倍首相は目下、日本の若者の誇りを取り戻そうとこの分野でも奮闘しているようだが、その成果はすぐには見えてこないだろう。教育の成果は将来に渡って緩やかに効いてくるものだからである。

だが、今ここで“反日自滅思想の生産工場”として機能している今の教育機関を排除しておかねば、アベノミクスによる好影響も所詮は、一晩限りの“打ち上げ花火”で終わってしまうだろう。日本経済と社会の将来のことを考えれば、教育改革はここで着実に実行されねばなるまい。

とりあえず、共産党員がシレッと公立小中学校の校長を務めているような、今の日本の教育現場の異常事態を早々になんとかすべきだろう。

関連:
2014年4月13日日曜日
反日から抜け出したくても抜け出せない人々。
2014年3月12日水曜日
PTA:反日教育行政の姉妹組織。
2014年2月7日金曜日
反日勢力の蔓延る教育委員会。