2014年8月29日金曜日

反日:中共に加担する理研。

http://surouninja.blogspot.com/2014/08/RIKEN-to-be-complicit-in-Chinese-Communists.html
STAP細胞の捏造で今話題となっている「理研」が、レーザー兵器技術開発を手がける中国科学院上海光学精密機械研究所(SIOM)のパートナーとなっていることを産経新聞がさらりと報じている。SIOMには当然のことながら中共が関与している。

http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140829/biz14082910300003-n2.htm
サイバー戦「日本無力化」謀略進行中 中国、党主導で軍事機密奪取
2014.8.29 10:30

■中国、党主導で軍事機密奪い取り

 「サイバー攻撃に対して日本は脇が甘いどころか、情報通信技術の流出センターではないか」と有力な米情報筋が警告する。

 最近、同筋は日本で闊歩(かっぽ)する中国人スパイ2人を突き止めた。1人の名前は「艾偉」。肩書は中国の通信機器大手、華為技術ファーウェイ)の「2012実験室ハードウエア工程技術規制部部長」。米政府から産業スパイとして指名手配されている。他の同社技術者とともに有力な大学の情報通信研究室を昨年7月に訪ねていた。
 ◆理研がパートナー

 中国では、党が政府、軍、そして人民を支配する。人民解放軍は政府ではなく党に直属する。軍は中国科学院上海微系統研究所(SIMIT)という情報通信技術開発機関と、レーザー兵器技術開発を手がける中国科学院上海光学精密機械研究所(SIOM)を傘下に置いている。SIMITとSIOM両研究機関は、衛星通信傍聴、ハッカー攻撃、レーザーによる敵対国の衛星破壊や衛星からの地上攻撃を研究する。鍵となる技術が3次元(3D)の画像処理と伝送技術である。

 その両研究機関に日本を代表する研究機関がパートナー役を買って出ている。SIMITの相手は独立行政法人「情報通信研究機構(NICT)」であり、SIOMはSTAP(スタップ)細胞で揺れる独立行政法人「理化学研究所」(理研)である。(サイバー問題取材班)

これは、日本国民の血税が、中共の反日工作に流用されている可能性を示している。

理研とはどういう組織なのか。

それは、理研の外国人スタッフ国籍別分布に見られる“特亜バイアス”からも自ずと見えてくる。

参考:
http://www.riken.jp/about/facts/
地域別理研在籍研究系外国人スタッフ数(訪問研究員、学生等含む) (平成25年10月1日現在)
内訳 人数
中国 149名
韓国 71名
アジア(中国・韓国以外) 166名
アフリカ 5名
オセアニア 9名
欧州 194名
中南米 6名
北米 65名
合計 665名

まぁそもそも理研というのが戦中、日本陸軍という反米大陸主義勢力(=容共・親共)の原爆開発の極秘研究を行っていた組織であったという事実から、特亜と親和性が高いのも頷ける。

ちなみに例の“STAP細胞捏造問題”の研究ユニットリーダー、小保方晴子研究員は、早稲田“反日”大学出身である。

参考:
2014年5月27日火曜日
法政大学:反日のための大学。

そして、彼女の父の小保方一夫氏は、韓国三菱商事の幹部だそうである。

更に、小保方晴子女史の双子の姉らしい小保方晶子女史は、偶然なのか、渋沢栄一の親族も関与した白梅学園に勤務しているそうである。

参考:
http://zainichilist.blog.fc2.com/blog-entry-8.html
そして双子の姉らしき小保方晶子ですが、この晶という字。
これも在日に多い名前です。



白梅学園は創価学会や朝鮮学校とつながりがある。
さらに勤め先が・・・、白梅学園!
画像を見ても分る通り、創価学会や朝鮮学校とつながりのある学校ですね。

渋沢栄一といえば、彼は共産主義には割と否定的だったが、共産主義者との関係は維持すべしとする、“容共主義的な部分”を持っていたことは、彼の論語講義からも見えてくる。

http://homepage2.nifty.com/ando-a160/sakusaku/1_1.htm
近来世人の称する赤化主義・共産主義のごとき左傾説、固より我の学ぶべき処にあらず。されどいたずらにこれを攻撃して国交をも修むべからずというは不可なり。彼は彼たり、我は我たり。我が徳を崇くし、我が道を修めて以て天の定まる時節を待たんのみ。邪は正に勝たず。いつか定まる正路に定まる時あらん。(以下略)P112。

だが残念ながら、こういう博愛主義的なタイプの人間は大抵の場合、共産主義者に付け込まれて、最終的には取り込まれてしまうものである。

そんな渋沢栄一は、早稲田大学や日本赤十字社の設立に関与した人物であり、また、宝くじ(戦争債)利権にも繋がる第一勧銀(旧国立第一銀行)の創設者でもあり、更には、「理研」の創設者でもある。

さて、理研は何故、“STAP細胞”を捏造する必要が在ったのか。

旧陸軍の野望たる原爆開発を極秘に行うためには巨額の裏金が必要となる筈である。革新的で注目度の高い研究というのは、巨額の血税を引っ張りつつ研究ロンダリングするには何かと都合が良いのかも知れない。

関連:
2014年3月27日木曜日
サイバー攻撃:日本に蔓延るファーウェイ製品。
2013年9月24日火曜日
ファーウェイ:EUに触手を伸ばす中共フロント企業。