2015年3月21日土曜日

反日ナショナリスト姜尚中、聖学院大学長を任期途中で辞任。

http://surouninja.blogspot.com/2015/03/Kang-Sang-jung-the-Nationalist-Korean-in-Japan-to-seek-opportunistic-Globalism.html
昨年(2014年)4月から聖学院大学の学長を務めている在日韓国人の姜尚中(カン・サンジュン)氏が、今月末付けで辞任することを明らかにしたとのことである。カン・サンジュンと聖学院大学側は辞任理由を明らかにしていないが、5年間の任期予定をわずか一年足らずで突然辞任するというのはどう考えても尋常ではないため、おそらくカン・サンジュンに何か重大な問題が発覚し、事実上のクビになったものと推測される。

引用元:毎日新聞
聖学院大学:姜尚中さんが学長辞任 31日付

毎日新聞 2015年03月21日 06時30分

 昨年4月から聖(せい)学院大学(埼玉県上尾市)の学長を務めている政治学者、姜尚中(カン・サンジュン)さん(64)が、今月31日付で辞任し、同大から離れることを20日明らかにした。2018年度までの5年間の予定だった任期途中の辞任で、学内関係者は「大学の運営を巡り、経営陣と意見が合わなかった」との見方を示している。

姜尚中 - Wikipedia
姜 尚中(カン サンジュン。朝鮮語: 강 상중。英語: Kang Sang-jung。1950年(昭和25年)8月12日 - )は、在日韓国人二世の政治学者
当初、日本名「永野鉄男(ながのてつお)」を名乗っていたが、早稲田大学在学中に韓国文化研究会に参加し、1972年(昭和47年)の訪韓以来、韓国名を使用する。2011年(平成23年)に開催された句会の席上、姜は自らの生い立ちについて「生まれは熊本で本名は永野鉄男です。でも今から三十八年前、二十二歳のときに、思うところがあって姜尚中を名乗りました」と語っている。
近年は『朝まで生テレビ!』(テレビ朝日)をはじめ、多くの討論番組やトーク番組に頻繁に出演している。『朝まで…』における論敵は親米保守の村田晃嗣であり、主に外交問題で対立している。
「マガジン9条」発起人を務めている。
政治評論
日韓・日朝関係

日韓両国が新しい時代に対応するために東アジア共同体を構成する必要があると考えている。東アジア共同体の中心はソウルに置くべきだと主張している。
日米関係ではなく日韓関係を外交の基軸とするべきだと主張している。
日韓関係の改善には5つの障害物(竹島問題、過去の歴史の清算、北朝鮮による日本人拉致問題、在日韓国人の参政権、日韓貿易における韓国側の貿易赤字を取り除く必要があると述べている。この5つの問題の解決のためには、天皇の訪韓や自由貿易協定(FTA)の締結などが必要としている。
竹島問題

2010年(平成22年)1月2日、韓国『MBC』の取材を受けて、竹島問題に関して「独島は韓国が実効支配してるじゃないか。だから日本は戦争をしない限り、独島を実効支配することは不可能です。日本が竹島だと主張しても、放っておいてかまいません。私達が我々の領土を実効支配しているからね」と述べている。
2010年(平成22年)3月10日、韓国『中央日報』の取材を受けて、「日本から独島問題をめぐる妄言が出てきても、韓国は実効的支配をしているため感情的に対応する必要はない」と述べている。
北朝鮮による日本人拉致問題

2007年(平成19年)10月1日、ソウル大学での統一政策フォーラムにて、北朝鮮による日本人拉致問題に関して、「日本が拉致問題を理由に北朝鮮を支援しない態度でいれば、国際社会から孤立してしまうので経済支援をするべきである」と主張した。
2006年(平成18年)11月25日の世界海外韓人貿易協会での講演にて、「北朝鮮核問題や拉致問題を取り上げて北朝鮮を批判する日本の世論を変えねばならない。在日同胞たちが過去に日本に連れて来られたことに対しては何も言わず、冷戦時代の拉致ばかり話すというのは矛盾したことだ。私は横に横田夫妻(横田滋、横田早紀江)がいても、これを言うことができる」と、日本社会の対北朝鮮世論を批判した。
日本の政治と政治家評

2007年(平成19年)に、日本の政治家に関する発言としては、「田中真紀子さんに日本の首相になってほしい」と発言している。また、吉田茂、岸信介、池田勇人、佐藤栄作、田中角栄を指して、日本のリーダーは米国におむつを履かされた存在に過ぎないが、金大中はおむつを履いた似非リーダーたちと戦った真のリーダーであり、日本人は金大中を見習いなさいと主張している。

カン・サンジュンは立派な肩書を持っているが、その実態はタダの反日活動家である。

引用元
[反日名簿] 香山リカ立教大教授・姜尚中聖学院大学長ら、植村隆元記者を支援する大学を支援する会結成 [朝日新聞 従軍慰安婦捏造問題]
2014年10月9日

1+30 :ダーティプア ★@転載は禁止 [sage] :2014/10/07(火) 09:19:00.44 ID:???
北星学園大(札幌市)に、非常勤講師を務める元朝日新聞記者を退職させるよう脅迫状が届いた事件を受けて、学者や弁護士、ジャーナリスト
らが6日、同大を支援する「負けるな北星!の会」を結成した。東京都と札幌市で記者会見を開き、「学問と言論の自由を守るため市民は結束
すべきだ」と訴えた。

この元記者は今春、朝日新聞社を早期退職した植村隆氏(56)。2年前から北星学園大の非常勤講師を務めている。
呼びかけ人は以下の通り。

池澤夏樹(作家)
伊藤誠一(弁護士、元日弁連副会長)
内田樹(神戸女学院大名誉教授)
内海愛子(市民文化フォーラム共同代表)
太田原高昭(北海道大名誉教授、元北星学園大助教授)
岡本仁宏(関西学院大教授、ワシントン大客員研究員)
荻野富士夫(小樽商科大教授)
小野有五(北海道大名誉教授、北星学園大教授)
海渡雄一(元日弁連事務総長)←福島瑞穂(似非慰安婦訴訟詐欺師)の内縁の夫」「中核派」「グリーンピース代表代行」
桂敬一(元東京大教授)
加藤多一(絵本作家)
神沼公三郎(北海道大名誉教授)
香山リカ(立教大教授)
姜尚中(聖学院大学長)
神原勝(北海道大名誉教授)
古賀清敬(牧師・北星学園大教授)
後藤乾一(早稲田大名誉教授)
小林節(慶応大名誉教授、弁護士)
小森陽一(東京大大学院教授)
斎藤耕(弁護士)
佐藤博明(静岡大名誉教授・元学長)
新西孝司(元高校教師)
鈴木賢(北海道大教授)
高橋哲哉(東京大大学院教授)
田中宏(一橋大名誉教授)
千葉真(国際基督教大教授)
中島岳志(北海道大准教授)
中野晃一(上智大教授)
西谷修(立教大特任教授)
西谷敏(大阪市立大名誉教授)
原寿雄(ジャーナリスト、元共同通信編集主幹)
秀嶋ゆかり(弁護士)
福地保馬(北海道大名誉教授、医師)
藤田文知(元BPO〈放送倫理・番組向上機構〉)
藤原宏志(元宮崎大学長)
真壁仁(北海道大教授)
松田正久(前愛知教育大学長)
水越伸(東京大教授)
森村誠一(作家)
山口二郎法政大教授)
結城洋一郎(小樽商科大名誉教授)
渡辺達生(弁護士)
和田春樹(東京大名誉教授)

他の在日韓国人のご多分に漏れず、カン・サンジュンの思想は基本的に反日であり、在日韓国人の人権だけは徹底擁護するわけだが、なんと韓国の敵であるはずの北朝鮮に対しても“奇妙な思いやり”を見せる人物でもある。民団(在日韓国人)と総連(在日朝鮮人)が実際は対立どころか、今や一体化して反日共闘している可能性が高いということについては以下のリンク先でも述べた通りだが、どうやらカン・サンジュンのスタンスも民団総連の其れと見事に連動しているようである。

参考:
2015年3月5日木曜日
駐韓米大使襲撃:在韓米軍撤退の口実を与えた韓国。

米国の対ヤクザ・マフィア制裁大統領令と日本の暴力団排除条例の全国施行のコンボにより、在日に乗っ取られた日本のヤクザもいまや社会的に追い詰められており、活動資金ショートで壊滅することはもはや既定路線となっている。ヤクザという“対日本国民の暴力装置”を失った在日たちは、もはや丸裸も同然なのである。

また日米韓政府の共同作戦により今夏(2015年7月)からは在日韓国人たちにとっての地獄が始まるわけだが、

参考:
2014年11月13日木曜日
株式含み益課税:世界に広がる在日包囲網。

反日勢力の広報係ともいえるカン・サンジュンも当然このまま無傷では居られないだろう。カン・サンジュンのような反日勢力に関わった個人・組織も今後は共謀が疑われてトバッチリを食う可能性があるため、聖学院大学が存続を掛けてカン・サンジュンを追放するもの組織として当然の動きであろう。

昨年12月(2014年12月)から施行された特定秘密保護法や改正テロ資金提供処罰法などにより、今後もカン・サンジュンのような反日勢力(テロリストないし協力者)は社会的に抹殺されて逝くことだろう。今後も在日有名人の任期途中での辞任が相次ぎそうな予感である。

参考:
2014年4月11日金曜日
「内閣人事局」新設で反日官僚を排除できるか。
2013年12月5日木曜日
革労協:特定秘密保護法案成立にファビョる反日セクト。
2013年12月2日月曜日
日弁連:特定秘密保護法案の成立阻止に必死。

まぁカン・サンジュンのような在日韓国人が社会的に抹殺されるといっても、彼ら在日韓国人には韓国というれっきとした祖国があるのだから、日本が嫌いなら大好きな祖国に帰国して義務を果たせば良いだけの話である。韓国政府もわざわざ彼ら在日韓国人のために“在日村”を建設しているのだから、彼ら在日韓国人の行き場所はちゃんと在るのだ。

祖国韓国での義務を全うもせず、日本では嘘の歴史で哀れみを誘い、在日特権という逆差別を貪る在日韓国人たち。米国では中共のプロパガンダに協力して米国の反日共産化を画策し、日本では脱税と逆差別で社会保障費を圧迫し、韓国では納税の義務も果たさず財政を危機的状況に陥れておいて、今後も在日韓国人たちの“我儘”が許され続けると考えるのは流石に世の中を甘く見過ぎである。

在日韓国人たちは、自分たちを“地球市民”だなどと主張しておきながら、都合の良い時だけ偏狭な韓国ナショナリズムを持ち出して反日活動に精を出すわけだが、そんな彼らの自己矛盾こそが最終的には自らのクビを絞める結果に繋がるわけである。