電通、NHKに燻る真黒な噂。パナマ文書の火消しに必死な朝日新聞

各国の大企業や指導者などがタックスヘイブンを利用している実態を暴いた「パナマ文書」に、反日組織でお馴染みの「NHK」と「電通」の関連会社が掲載されているという噂が立っている。両者とも噂を否定してるが、企業体質から考えればさもありなんといったところだろう。
パナマ文書の噂が事実だったらこれは絶対に許されない行為である。例えばNHKの場合、国民から強制徴収した準税金とも呼べる受信料で経営を成り立たせているわけだが、この血税を海外に流して自らの私腹を肥やしていることになるからだ。

さて、ここに来て反日メディア「朝日新聞」も「飛んで火に入る夏の虫」状態である。

ソフトバンク孫正義に株価操縦の疑いで証券取引等監視委と検察当局が内偵調査。SB株を担保にした借金＆買収の錬金術、遂に崩壊か

ビジネスジャーナルによると、ソフトバンクの孫正義社長がニケシュ・アローラ副社長の名義を使い自社株を買い付け、ソフトバンク株の株価操作を行っているのではないかという疑惑が浮上し、証券取引等監視委員会や検察などの関係当局が内偵調査を始めているとのことである。

同誌が指摘する通り、もし孫正義社長が海外企業の買収資金の担保としてソフトバンク株を差し出しているのだとすれば、同社株が値下がりし担保割れするような事態となれば、彼の借金と買収を繰り返す錬金術は一気に破綻するだろう。それを避けるため孫正義は自社株買いを装い株価操縦を行ったのではないか、というのが同誌の見立てである。