電通、NHKに燻る真黒な噂。パナマ文書の火消しに必死な朝日新聞

各国の大企業や指導者などがタックスヘイブンを利用している実態を暴いた「パナマ文書」に、反日組織でお馴染みの「NHK」と「電通」の関連会社が掲載されているという噂が立っている。両者とも噂を否定してるが、企業体質から考えればさもありなんといったところだろう。
パナマ文書の噂が事実だったらこれは絶対に許されない行為である。例えばNHKの場合、国民から強制徴収した準税金とも呼べる受信料で経営を成り立たせているわけだが、この血税を海外に流して自らの私腹を肥やしていることになるからだ。

さて、ここに来て反日メディア「朝日新聞」も「飛んで火に入る夏の虫」状態である。

NHK：反日メディアの社説をわざわざ拡散。

米紙ニューヨーク・タイムズが8日(2014年5月8日)の社説で、日本の安倍首相が「憲法9条を無効にしようとしている」と批判した、とNHKが報じているようである。

偏向報道のNHKは今度こそ変われるか。

来年1月(2014年1月)で任期切れとなる松本正之NHK会長のポストをめぐり、次期会長の任命権を持つNHK経営委員会(定員12名)に首相に近い人物が送り込まれるなど、政財界の動きが慌ただしい。