IMF：絶賛崩壊中の韓国経済に関する無慈悲な論文を公表

日本の円高是正により日本の製造業の収益が回復する一方で、長期円高デフレに依存してきた韓国経済は今危機的な状況にあるとの論文をIMFの研究プロジェクトが公表したようである。

引用元：zakzak

韓国経済“四面楚歌”　ＩＭＦが衝撃的な論文公表　円安に中国ショック… (1/3ページ)

2015.07.22

　韓国経済の「大敗北」を予測する国際通貨基金（ＩＭＦ）の研究者による衝撃的な論文が公表された。為替の円安ウォン高が長期化した場合、日本の製造業が収益を伸ばす一方、韓国の製造業は低収益に苦しむと指摘。価格で劣るだけでなく、研究開発や設備投資でも後れを取り、競争力に致命的な格差が開くというのだ。中国の経済崩壊による打撃が最も大きいとされる韓国経済にもはや逃げ場はないのか。

　「韓国は永遠に円安を心配しなくてはならないのか？」

　論文のタイトルはこんなショッキングなものだ。ＩＭＦ全体の見解を示したものではないとただし書きしているが、ＩＭＦが協定第４条に基づき、加盟国の経済状況の監視や政策助言を行う「４条協議」を支える研究プロジェクトの一部として作成された。

まぁIMFが未だに韓国のストレステストの結果を公表していないことからも、韓国経済の隠された惨状は、誰にでも容易に想像がつくわけである。IMFが公表しないのは、韓国からの要請も当然あるのだろうが、IMFが自らの手で経済危機の引き金を引きたくないというのもあるのだろう。

参考：
2015年2月17日火曜日
日韓通貨スワップ終了は韓国への死刑宣告。

韓国では今、主要な外貨獲得産業(自動車、電子機器、鉄鋼、造船業)の全てが音を立てて崩れ始めている。

今年１～６月の自動車の輸出は前年同期比６・２％減とマイナスに転落。そして自動車以外の輸出産業でも円安ウォン高は甚大な影響を受けている。

　韓国最大企業のサムスン電子は４～６月期まで７四半期連続で営業減益が続いている。で

　鉄鋼最大手のポスコの４～６月期連結業績は、売上高は９・１％減、営業利益が１８・２％減と大幅な減収減益になった。

　造船大手の大宇造船海洋は、４～６月期決算で、２兆ウォン（約２１６０億円）台の損失が生じると発表、サムスン重工業も巨額損失を出す見込みだ。現代重工業も赤字基調が続くなど、韓国の造船ビッグ３は総崩れ状態だ。

円安傾向も勿論そうだが、それ以上に自らの実力を勘違いして中国やEUとFTAを締結したことは、自らの死を早める結果に繋がっているものと思われる。敵味方の区別もつかずに、自ら追い剥ぎに擦り寄り、身ぐるみを剥がされる韓国。如何にも、“最悪のタイミングで最悪の選択をする韓国”らしい愚行である。

参考：
2015年1月23日金曜日
ユーロ安：ECBバズーカが韓国経済に止めを刺す。
2014年8月6日水曜日
サムスンvs小米：共食いを始めた特亜経済。
2013年6月28日金曜日
日本が期限到来の日韓通貨スワップの一部延長を見送る一方で、韓国中銀は中韓通貨スワップ協定を3年延長、規模拡大も。

これまで世界中でダンピング受注を繰り返し、他国に迷惑を掛け続けてきた韓国企業。だが、日本の長期円高デフレというボーナスステージの終わりにより、所詮は“バッタ屋”が本質に過ぎない韓国企業も、遂に強制退場の瞬間が来たのである。

中国経済の崩壊が始まっているのに政治経済両面で中国に擦り寄る韓国は、これから倒れる中国経済の下敷きになり潰れるだろう。韓国は世界で最も中国経済に依存している国なのである。実際、その兆候は訪れている。“安かろう悪かろうの韓国サムスン”は(今は“高かろう悪かろう”だが)、キャラの被る中国小米(シャオミ)に中国市場を奪われ、今度は本国韓国の市場まで奪われつつある。次は、中国にとって最も重要なサプライチェーンである韓国電子部品業界が破綻した後に中国がどういう行動に出るかだろう。中国は韓国よりも多少は理性のある国民性であるから、韓国をあっさり見捨てて日本の電子部品に頼ることで生き残りを図ることも十分に考えられよう。中国が韓国を踏み台にして生き残る可能性も在るということである。まぁ何れにせよ、韓国経済だけはもうどうにもならないだろう。

これら反日国家連合の経済はこれから混乱が拡大するだろうが、この状況は日本にとっては決して悪いものではなく、寧ろ“追い風”とも言えるだろう。

今後は、中韓のダンピング受注に苦しんできた造船業界も市況改善に繋がることが期待される。造船の現場では未だに閉塞感が漂っているが、個人的には日本の造船業界の将来は明るく、再び世界を制するのも時間の問題ではないかと予想している。

参考：
2014年9月22日月曜日
造船業：中韓から再び日本へ。

次の世界的金融危機の引き金を引くのはおそらく中国ではないかと予想されるが、たとえ事が起きたとしても、日米経済にとって其れは一過性の痛みで済むだろう。

だが其の一方で、中国や韓国に深入りしているロシアやブラジルのような赤い国々はタダでは済まないだろう。

参考：
2014年12月16日火曜日
ロシア崩壊中：政策金利を一気に17％へ。

次の通貨危機の煙が今、ロシア、中国、ベネズエラ、ブラジル、韓国から立ち上っている。

関連：
2015年7月13日月曜日
三條金属：鋳鋼品生産を全面的に国内回帰へ、円安で中国生産採算合わず
2015年7月7日火曜日
中国株式市場：連日の大暴落で上場銘柄の23％が売買停止の異常事態
2015年2月17日火曜日
日韓通貨スワップ終了は韓国への死刑宣告。
2014年5月15日木曜日
第二のリーマン・ショックを期待する韓国。
2014年5月11日日曜日
韓流ブームの終焉は韓国の終焉を表す。