「サムスンさえ耐えられない」 韓国経済「超ウォン高」で輸出産業は大打撃 (1/3ページ)
2014.05.14
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140514/frn1405141830006-n1.htm
ドルとウォンのレートは４月９日、韓国大手製造業の「防衛線」とされる１ドル＝１０５０ウォンを突破。その後もウォン高が止まらず、５月に入ると１ドル＝１０２０ウォンに接近し、リーマン・ショック直前の２００８年８月以来のウォン高ドル安水準となった。
リーマン・ショック直前と全く同じ状況にあるのは通貨だけではない。同国の経済状況もまた、あの時と全く同じ状況なのである。
参考：
2014年5月11日日曜日
韓流ブームの終焉は韓国の終焉を表す。
参考：
米財務省、韓国の為替闇介入を批判 ＩＭＦ調査報告書の公表まで拒む (1/3ページ)
2014.05.07
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140507/frn1405071810010-n1.htm
米財務省が韓国にブチ切れた。為替介入によって自国の輸出に有利な「ウォン安」を誘導しながら、その事実を公表していないとして韓国当局を名指しで批判、経常黒字や外貨準備高増加のカラクリも明らかにした。返す刀で国際通貨基金（ＩＭＦ）が作成した報告書の公表を韓国が拒んでいたことまで暴露し、その隠蔽体質を追及している。米国の圧力を受けて公表されたＩＭＦの報告書でも、韓国経済の問題点が浮き彫りになっている。
「韓国経済は買い」 ゴールドマン・サックス“逆張り”リポートの真意は？
日刊ゲンダイ 2013年10月24日
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/145402/2
東海東京証券チーフアナリストの斎藤満氏はこう言う。
「ゴールドマン・サックスの高評価は素直に受けられません。資金を引き揚げているゴールドマン・サックスは、残りの買い手を探していて、そのための演出に見えます。韓国企業の９割が財閥系ですが、その財閥が破綻している。日本や中国に支援を求めているくらいですから、まだ厳しい状況は変わっていないでしょう」
なるほど、もう一度、リポートを見ると「投資先が見当たらないなら韓国を推す」とある。まだまだリスクがあるが、底を狙うなら、韓国が面白い、と読める。ま、単なるバッシング報道よりは興味深い。
必死に嵌め込み先を探すゴールドマン・サックス。これまで韓国に寄り添ってきた同社も、沈みかけた泥船からの脱出を試みているようである。世界最大の投資銀行といえど、流石に先進国への資金還流という世界的潮流に逆らって無傷でいられるわけがないだろう。
参考：
2014年5月7日水曜日
ロシアに忠誠を誓うゴールドマン・サックス。
それにしても、上の引用記事の最終行にあるゲンダイの韓国フォローは、さすが反日メディアと言ったところであろう。反日あまって平気で黒を白と書くゲンダイの姿勢には哀れみすら覚える。
さて今頃は、先進国への資金還流の流れを食い止めたい金融テロリストたちが、必死に次の“リーマン・ショック”の種を仕込んでいる頃ではないかと思われるわけだが、金融テロリストの正体がどういう連中なのかは、リーマン・ショックで儲けた連中を見れば自ずと浮かび上がってくる。
リーマン・ショック - Wikipedia
リーマン・ショックとは、2008年9月15日に、アメリカ合衆国の投資銀行であるリーマン・ブラザーズが破綻した出来事を、これが世界的金融危機の大きな引き金となったことに照らして呼ぶ表現。
参考：
韓国が引き金を引いたリーマンショック ～そして韓国終了へ～
日本が好きなだけなんだよ 2008.10.08 Wed 00:00
http://koramu2.blog59.fc2.com/blog-entry-235.html
韓国は現在、ウォン安が異常に進んで深刻なドル不足に陥っており、償還期限を迎えた国債の支払いも厳しい状況だ。米国発の世界金融危機のせいで、無関係の韓国も気の毒な巻き添えを食らったのか？と思いきや、実はアメリカの投資銀行及び証券会社であるリーマンブラザーズの倒産に起因する世界金融危機は、実は韓国が引き金を引いたものだった。
事の始まりは、韓国産業銀行（ＫＤＢ）が、折から経営の悪化していたリーマンブラザーズへの救済案を切り出したことから始まる．．．
サブプライム問題で疲弊していたアメリカ政府は韓国の提案を好意的にとらえ、韓国に対してもっている債券などの回収に手心を加えるといった措置をとった。（実際にとった行動はやや異なったが、結果的にそういう効果をもたらした）
このおかげで韓国は、９月上旬の短期外債の償還期限を何とかやりすごせたとも言われている。
９月上旬に償還期限を控えていた短期外債を乗り切ったのとほぼ同時期に、韓国政府は手のひらを返すように交渉を打ち切った。さらに同時期、韓国政府は大量に購入していたリーマン発行の債券の全てを、９月の外債返還のために売却（リスクは高いが利率は高いので大量に所持していた）
追い詰められたリーマン、韓国政府系銀行との資本増強交渉が不調に終わる
この一連の行為は図らずも、キムチ弾頭を装填した大陸間弾道ミサイルとなってアメリカに炸裂した。
アメリカ市場はパニックに陥り、債券市場は数分で対円レートで数円（数パーセント）を上下した。
一説によればリーマン買収提案は９月上旬に償還期限を控えていた韓国債券の支払いのため、新しく発行する国債の格上げを狙った売名行為として行なわれたという。この説によれば韓国は、初めからリーマンを救済するつもりはなかった。
リーマン・ショックに火を付けたのは韓国であり、そんな韓国は、その後の強烈なウォン安で自国経済を復活させたのである。
あの金融テロを語るのに、もうこれ以上の説明は不要だろう。
なお、日韓通貨スワップ協定は昨年7月に完全に終了したわけだが、その後の韓国の資金繰りはどうなっているのか非常に気になるところである。同国は過去最大の国債償還を今年4月に迎えたはずだが、その情報はネットにも一切なし。韓国お得意のメディア買収で情報統制でもしているのだろうか。
また、韓国は、IMFストレステストの結果発表についても昨年から延期に延期を重ね、今なお拒み続けている。
韓国国内経済を見ると、外資大手が続々と海外逃亡している。ゴールドマン・サックスのみならず、シティグループもそうである。そんな中、サムスン会長が突然倒れたというニュース。他にも韓国最大手の国民銀行東京支店の行員が自殺したり、不正融資で金融庁の検査を受けた韓国ウリィ銀行の元東京支店長したりと、昨年からきな臭い動きが続いている。
朴槿恵大統領の異常なまでの親中・反日政策も、おそらくここらへんの“財布事情”と深く関係しているのではないだろうか。
目下、軍事や外交で妄動を繰り返す中韓だが、これらの経済面での妄動にも警戒が必要なのは言うまでもないだろう。
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