LINEユーザが反日サイバーテロの加害者になる日。

無料通話アプリLINE(親会社は韓国IT企業NAVER＝旧NHN)が、全ユーザの通話データなどを韓国の国家情報院(旧KCIA)に提供していたとのことである。また同時に、LINEの日本人データが中国のIT企業テンセントに流れていた疑いも在るとのことである。

韓国国情院がLINE傍受
仮想空間はとうに戦場。国家の「傭兵ハッカー」たちが盗み、奪い、妨害し、破壊する無法地帯で、日本も巻き込まれた。

2014年7月号　FACTA
http://facta.co.jp/article/201407039.html

5月下旬、官邸内に衝撃が広がった。韓国の国家情報院（旧KCIA）が、無料通話・メールアプリ「LINE」を傍受し、収拾したデータを欧州に保管、分析していることが明らかになったからだ。韓国政府のサイバーセキュリティ関係者が、日本の内閣情報セキュリティセンター（NISC）との協議の場であっさり認めた。

システムに直接侵入するのではなく、通信回線とサーバーの間でワイヤタッピング（傍受）するから、「通信の秘密」を守る法律がない韓国側は悪びれない。だが、LINEの登録ユーザー4億人余のうち日本人は5千万人。その通話データなどが韓国にすべて送られ、丸裸にされているのだ。

「指名手配」隣国ハッカーの脅威

そればかりか、LINEの日本人データが、SNS（交流アプリ）などを提供する中国のインターネットの「巨人」テンセント（騰訊）に漏れた疑いがあるのだ。LINEは韓国最大の検索サイト、ネイバーの100％子会社

LINE (アプリケーション) - Wikipedia

LINE（ライン）とは、韓国のIT企業NHN日本法人、LINE株式会社（旧：NHN Japan）が提供するスマートフォンやフィーチャーフォンなど携帯電話やパソコンに対応した、インターネット電話やテキストチャットなどの機能を有するインスタントメッセンジャーである。

中国や韓国のような反日国家に日本人の個人情報が盗まれることほど危険なことはないだろう。なぜなら、日本人の詳細な個人情報は、反日政府によるサイバーテロに悪用される虞(おそれ)があるからである。

そもそも、彼らの垂れ流す情報やアプリケーションに近付くという行為自体、自ら“思想テロ”の被害者になりに行くようなものである。NHKやフジテレビといった偏ったメディアが垂れ流してきた“韓流ブーム”も、韓国政府の反日政策の一環＝“思想テロ”であると気付くべきだろう。

相手を逆恨みすることでしか自らを正当化できない人々から得られることは何もない。特定のコンプレックスと反日教育で歪んだ大陸の人々というのは概して、日頃の鬱憤を反日行動で晴らそうとする傾向が強いわけだが、日本人が彼らとまともに付き合って良い結果が得られるわけが無いのである。まぁ反日教育で歪んでしまった連中は、放っておけば勝手に“内ゲバ”を開始して自滅して逝くだろうから、我々の貴重なリソースを敢えて大陸側に向けることもあるまい。とにかく“放置”が一番なのである。我々日本人は、真偽の怪しい過去に囚われた反日連中を相手にしている暇があったら、共に前を向いて進んで行ける相手との関係をもっと深めていくべきなのである。

反日連中と関わらないことと反日国家のモノやサービス(特にIT関係)を避けるというのは、情報化社会において日本人が自分の身を守る上での基本中の基本である。

参考：
2013年12月26日木曜日
日本語入力：Baiduが入力文字を無断で収集。

関連：
2014年3月5日水曜日
河野談話の検証で慌てふためく反日メディア。