小規模地熱発電所の開発計画が増加。

最大出力が15MWh未満の比較的規模の小さい地熱発電所の建設計画が相次いでいる、と最近特に“脱原発”報道に偏向している毎日新聞が報じているようである。

地熱発電所:「中規模」建設計画が続々　震災で見直される

毎日新聞　2014年02月03日　19時58分（最終更新　02月03日　22時47分）
http://mainichi.jp/select/news/20140204k0000m020046000c.html

　最大出力が１．５万キロワット未満の中規模地熱発電所の建設計画が相次いでいる。電気をまとめ買いしてマンション向けに安く供給している中央電力（東京都千代田区）が４月、熊本県で国内１５年ぶりの新設発電所を運転開始。オリックスと東芝も岐阜県で２０１５年春ごろの運転開始を目指す。ほかにも全国に数十の計画があり、中規模地熱発電に脚光があたっている。

地熱に限らず、再生可能エネルギービジネスには何故かオリックスも参入しているわけだが、やはりこれもゴールドマン・サックスが裏で一枚噛んでいるということの証左であろう。(参考：小泉純一郎の叫ぶ「脱原発」。2013年10月2日水曜日)

グローバリスト勢力系(大陸派、シオニスト)のゴールドマン・サックスの狙いは恐らく、日本の核技術を衰退させると同時に、中国の核技術の世界的な優位性を高めることにあるのではないかと思われる。そのことは、目下軍拡を続ける中国のパワー(核武力)を高めることにも繋がるだろう。ゴールドマン・サックスも中華資本の影響を相当受けていると思われる。

まぁ以前から述べている通り、地熱自体はとても有望なエネルギー源だと思うし、ソーラー発電などとは違って24時間稼働できるので、ベース電源にも十分に成り得るだろう。日本が地熱発電の技術を高めて世界に挑むのも決して悪いことではないだろう。

環境アセスの期間短縮へ新手法　風力・地熱発電

2014/1/28 0:30
日本経済新聞　電子版
http://www.nikkei.com/article/DGXNASFS1705L_X20C14A1PP8000/

　経済産業省は風力発電所や地熱発電所を建てる際の環境影響評価（アセスメント）の期間を短くするため、2014年度から新たな手法に取り組む。建設予定地の生態系への影響などの実地調査を前倒しし、ほかの手続きと並行して進められるようにする。14年度はまず20カ所程度で試す。

参考：
2013年7月5日金曜日
出光興産が今月(2013年7月)下旬から栗駒国定公園での地熱発電開発を開始。国定公園における地熱開発の規制緩和後、初。

安倍政権は急速な脱原発には否定的ではあるものの、上の引用からも分かる通り、地熱発電所普及のための環境作りも決して怠っては居ない。地熱開発のネックとなっているアセスメント期間の短縮にも取り組んでいるのである。この動きは、これまでにない大きな一歩と謂えよう。

だが、地熱発電所ができたからと言って、日本が脱原発を進めて良いというわけではない。これも以前から述べていることだが、原子力も地熱と同じぐらいに今尚将来性の高いエネルギー技術だからである。(参考：エネルギー)

そして、原子力は、安全保障面においても今尚最重要であることも言うまでもあるまい。

地熱と原子力はどちらか一方だけ在れば済むというものではなく、互いを補完し合う技術であり、そうすべきだと個人的には認識している。

関連：
2014年2月2日日曜日
メガソーラーの不都合な真実。

まぁ、ベース電源に成り得る再生可能エネルギーといえば、せいぜい地熱発電ぐらいなものだろう。