だが、これらのメディアが騒げば騒ぐほど、国民の目が事実の検証に向けられることになるだろう。
朝日新聞記事 最も権威ある新聞と海外に思われ世界に飛び火
NEWSポストセブン 2014年3月5日(水)7時00分配信
http://news.nicovideo.jp/watch/nw975309?news_ref=top_latest_pol
2月11日付で朝日新聞は「売れるから『嫌中憎韓』」という特集記事を掲載した。朝日は、「嫌中憎韓」が出版界のトレンドで、まるで週刊誌が中韓に対する国民の悪感情を煽っているかのように報じたのである。
それに対し本誌は、中韓との外交関係はいまや大きな問題で、ジャーナリズムとして扱うのは当然であり、そもそも従軍慰安婦問題にせよ、靖国問題にせよ、政治問題化したきっかけは朝日が作ったとし、中韓の反日感情を焚きつけてエスカレートさせ、日本人を「嫌中憎韓」に向けさせたと反論した。
この記事は大きな反響を呼んだが、中で特に多かったのは、朝日新聞が“日本の問題点”を海外に宣伝し、海外から批判が集まるとそれを国内で再利用する、いわゆる「ご注進報道」に対する怒りの声である。
安倍首相を「修正主義」と批判＝日米関係に「深刻な脅威」－ＮＹタイムズ社説
2014/03/04-18:56
http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2014030400857
【ニューヨーク時事】米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は４日までに、「安倍晋三首相のナショナリズムが日米関係にとって、より一層深刻な脅威になりつつある」と強く警戒する社説を掲載した。
社説は、安倍氏が旧日本軍による１９３７年の「南京大虐殺」の存在をいまだに否定しているとして問題視している。さらに昨年１２月の靖国神社参拝や、政府が先週、従軍慰安婦制度への旧日本軍の関与を認めた河野洋平官房長官談話の検証に乗り出す方針を示したことを批判。「彼（安倍氏）は戦争の歴史を歪曲（わいきょく）している」と決め付けた。
南京事件巡るＮＹタイムズ社説、政府が訂正申し入れ
朝日新聞デジタル 3月4日(火)19時51分配信
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140304-00000036-asahi-pol
米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は２日、「安倍氏の危険な修正主義」と題する社説で、「彼（安倍晋三首相）は戦争の歴史をごまかしている。彼とほかの国家主義者らは今も日本軍による南京大虐殺は全く起きなかったと主張している」と指摘した。在ニューヨーク日本総領事館は３日、「著しい事実誤認がある」と同紙に反論し、訂正を申し入れた。
NYタイムズ社説、安倍首相を批判 河野談話見直し「深刻な過ち」
2013/1/ 4 16:32
http://www.j-cast.com/2013/01/04160262.html
米ニューヨークタイムズは2013年1月2日付の社説で、安倍晋三首相が従軍慰安婦問題でのいわゆる「河野談話」を見直す考えを示しているとしたうえで、「日韓関係を悪化させる恐れがある深刻な過ち」と非難した。
韓国大統領に「検証は必要だ」 菅長官、河野談話検証批判に反論
2014.3.3 22:53
http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140303/plc14030322540016-n1.htm
菅義偉官房長官は３日の記者会見で、慰安婦募集の強制性を認めた平成５年の「河野洋平官房長官談話」の作成経緯の検証を韓国の朴槿恵（パククネ）大統領が批判していることについて、「検証は必要だ」と反論した。
河野談話は、当時官房副長官として事務方の責任者だった石原信雄氏が２月２０日の衆院予算委員会で、作成過程で日本と韓国との間ですり合わせがあった可能性を指摘。これを受け、政府は検証チームの設置を表明した。
ニューヨーク・タイムズは既に中共のプロパガンダ紙に成り下がっている可能性が高い。
参考：
2014年1月2日木曜日
中共プロパガンダ紙、「ニューヨーク・タイムズ」。
そして、そのニューヨーク・タイムズの日本支社は、同じ反日メディアの朝日新聞社内に在るという罠。
ニューヨーク・タイムズの日本支社って、朝日新聞社内にあったんだな。
— スロウ忍 (@surouninja) 2014, 3月 3朝日新聞東京本社 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2
ニューヨークタイムズ東京支局 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2
東亜日報 〒104-0045 東京都中央区築地5-3-2
ニューヨーク・タイムズ紙は、発行部数が読売新聞のたったの1/10の一地方紙に過ぎないが、日本国内では恰も有力紙であるかのように報じられるのは不思議なものである。
同紙の論調はリベラルというか、徹底した米民主党支持で、序(ついで)に言うなら「反捕鯨」である。反捕鯨といえば、エコカルトの「シーシェパード」。そして、エコカルトといえば、オバマ大統領とそのバックのアル・ゴア。
米民主党：反日・親中共
オバマ：過剰な環境保護政策、バックにアル・ゴア。
アル・ゴア：環境カルト、アップル取締役。
アップル：民主党支持、環境保護団体への利益供与。
ケネディ米大使：オバマ民主党支持者、イルカ漁反対→日本叩き。
シーシェパード：環境カルト、捕鯨反対→日本叩き。
— スロウ忍 (@surouninja) 2014, 3月 5これだけ見れば、日本の自称リベラル達やエコカルトな反原発運動家の正体、そして国内に蔓延る“逆差別”の根源さえも自ずと浮かび上がってくるというものである。
南京大虐殺“決定的証拠写真” 全てがおそらく合成かヤラセ
2013.08.09 16:00
http://www.news-postseven.com/archives/20130809_200094.html
ジャーナリストの水間政憲氏は指摘する。
「中国が南京大虐殺を持ち出したのは1970年代に入ってから。1972年の日中国交正常化に向け、外交を有利に展開しようと歴史認識問題の利用を思いついたのです。これに乗じたのが朝日新聞をはじめとする左翼メディアだった。1971年に始まった本多勝一氏の連載『中国の旅』で大キャンペーンを張り、日本軍による南京大虐殺を国内外に喧伝しました」
※SAPIO2013年8月号
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